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ゼロからはじめる商品先物取引

価格の平準化

 現在の自由経済の中では、各国の経済状況がそれぞれに影響しあい、さらに経済活動が複雑化してくると、現物の取引だけで対応するのは不可能です。特に一次産品などを取り扱う生産者、流通業者、商社などは物資や商品の価格がめまぐるしく変動していると経営上において大きな問題となり、昨日まで利益が出ていたものが今日は損失になっているという具合に大変不安定な経営を示威されることになります。これでは商売を行うことなどできません。いかに、価格変動を抑えられるかが重要なポイントとなるのです。つまり、価格を以下に固定化させるかヘッジできるかが商売を継続させるために欠かせないことなのです。

 「商品先物取引はヘッジのために始まった」といわれています。つまり、いろんな物資・商品を各地に運ぶさい、日数がかかるため、その間に価格変動がおき不都合な状況となるため、何とかして状況を打開するためのヘッジ機能として世界中に広がっていったのです。この状況は昔も今も変わりがありません。穀物、貴金属、エネルギーなど一次産品の需給動向によって価格が大きく変動し、そうした物資や商品を扱う生産者、流通業者、商社などにとっては、この価格を安定させることが経営上、極めて重要な問題なのです。そこで、商品先物取引のヘッジ機能が将来の価格を固定化させ、経営上のリスクをなくすための重要な助けとなるのです。

リスクヘッジ4つのメリット

 商品先物取引のヘッジ機能が価格リスクを抑えるのに重要な要素であることは理解していただけたと思います。そこで、次にヘッジする場合の4つのメリットを探ってみたいと思います。 1つ目は、「売りからも買いからも注文を出せる」点が上げられます。つまり、自分たちが扱う商品の現物価格が下がって困る場合(損失)、先物取引で売りの注文を出し(利益)、上がっては困る場合(損失)は買いの注文を出す(利益)といった両方の対処ができます。

 2つ目は、「少ない資金で価格変動に備えることが可能」という点です。現物の取引に比べ先物取引に必要な資金は10分の1程度(商品によって異なる)で価格をヘッジすることができるのです。

 3つ目は、自由にヘッジ期間を選択することができることです。現状国内の先物取引では、最長6ヶ月〜1年の間ですが、月ごとに価格変動に備えることが可能です。

 最後に4つ目ですが、企業がリスクヘッジとして、現物(本業)の損益と先物取引での損益を相殺することである程度目的を達せられますが、もし、現物(本業)で損したにもかかわらず、先物取引で得た利益だけに課税されてしまうのであれば、うまくヘッジ機能として利用することができないといえます。そこで、そのようなことにならないよう制度で整備されており(ヘッジ会計)、「商品先物取引をヘッジ目的に行った場合現物と通算して考え、期をまたがって損得を処理することができる」ことになっています。ヘッジを目的とした商品先物取引は税務上の恩恵を受けることができるということです。

著者:黒川 厚page TOP

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