ゼロからはじめる商品先物取引

追証(おいしょう)ってなに?

 証拠金制度の項目で、簡単に説明してありますが、商品先物取引の特徴でもある「証拠金制度」その中でも最も注意しておく必要があるのが、追証といわれる「取引追証拠金」のことです。追証は、計算上の損失が一定以上となった場合、取引の「健全性」を維持するため(担保力の補強のため)に追加資金として預託するものです。

 計算上の損失(値洗い損)が、「取引本証拠金額」の50%を超過したとき

 

 計算上の損失(値洗い損)>取引本証拠金×50%

 つまり、損失が一定以上を超えても取引を継続させるために必要な資金となります。ただし、取引を反対売買によって終了させて損失を確定させることをすれば、追加資金となる追証は必要ありません。

 例えば取引証拠金6万円を預託してとうもろこしを1枚買ったとします。予想に反して、買った時より値段が下がり、その値洗い損が取引本証拠金6万円の1/2である3万円を越えて4万円となりました。そうすると商品取引員より「追証(取引追証拠金)」の請求が行われます。それでも取引を続けたい場合、新たに4万円を追証として預託しなければなりません。最初に預った取引本証拠金6万円と追証4万円と合わせて10万円を取引証拠金として預けていることになります。

追証のポイントについて

 取引を行った場合、予想に反して計算上の損失(値洗い損)が一定額を超えてしまった場合、追加資金「追証」が必要となりますが、どのようなルールのもと、どのように対処すればいいか、できるだけ具体的にポイントを挙げていきたいと思います。

 1、値洗い損が一定額を超えた場合、「追証(取引追証拠金)」を預託するか、反対売買により決済して損失を確定させるかは、そのときの状況により投資家の判断で自由に選択してください。

 2 、本日の取引時間が終了した時点で、一定額以上の値洗い損が発生し、「取引追証拠金」を預託する場合、預け入れ期限は翌営業日の正午となります(若干、商品取引員によって違う場合があり注意)。

 3 「取引追証拠金」を預け入れない場合は、追証が発生した翌営業日の正午までに決済が確認されないと、午後の最初の立会で強制処分(不足金額に見合う建玉の処分)が行なわれることが多いので注意が必要です。

 4 余剰金が口座にある場合は、自動的に投資家の口座内から必要資金が「取引追証拠金」として充当されます。

 5 複数の取引を行なっている場合、計算の元となる「取引本証拠金」と「計算上のマイナス」はそれぞれ合算されます。これを「プール計算」といいいます。

著者:黒川 厚page TOP

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