日本の商品先物取引

原油の変動要因について

 「東京原油」の価格は、「中東産原油価格」(「ドバイ原油」と「オマーン原油」のスポット価格)に連動しており、オマーン原油もドバイ原油の影響を受けていますので、実質的にはプラッツ社が発表するドバイ原油価格(スポット価格)が指標といえ重要になります。

 ただし、「中東産原油」は取引所に上場されていないため情報入手など難しいことから、主に「NY原油」先物価格を参考にした動きとなっています。「東京原油」の価格変動を予想するためには、世界的に知名度の高い「NY原油」価格の動向を予想することが大切です。

 原油は「OPEC(石油輸出国機構)加盟産油国」「ロシア・ノルウェーなど非加盟の産油国の動向」「産油国にして最大の消費国である米国の動向」「中東各国を中心とする特殊な政情」「為替相場の変動」などといった様々な材料によりダイナミックな価格変動をもたらしています。

原油の需要と供給について

 需要のポイントとしては、@米国の動向(最大の石油消費国です。米国内で発表されるAPI(全米石油協会)在庫(火曜日引け後に発表)やEIA(米エネルギー省)の在庫統計(水曜日に発表)、CFTC建玉報告(金曜日引け後発表)が注目されます) A中国の動向(目覚しい経済発展を遂げたことにより電力消費量の激増、自動車需要の増加等で石油需要の著しい増大) B世界経済の動向(各国のエネルギーの中心が石油であることから、世界経済と石油価格は相乗効果が働き影響しあいます)

 一方供給のポイントとしては、@OPECの動向(世界原油生産量の約40%以上を占めている。定期的に会議を催し、原油価格の高騰には増産、暴落には減産の措置を取るなど、価格の激しい変動を抑える機能も果たしています。) AOPEC非加盟産油国の動向(ロシア、ノルウェー、メキシコ等非加盟国の産油動向もOPEC加盟国同様に価格の変動要因となります。) B中東情勢(依然中東諸国への原油依存は大きく、宗教上の紛争など政情が不安定なことから常に原油価格変動の大きな要因となり得ます。)

 国内では、原油のほぼ100%を輸入に頼っており、そのうち約90%が中東諸国からの輸入です。このため、中東はじめ国際情勢の変化で原油価格が急騰すれば、ガソリン・灯油はもとより、電気・ガス料金の値上がりにつながり、経済全体得の影響は避けられません。当然、私たちの日常生活にもきわめて多大な影響を及ぼすことになります。

 *OPEC加盟産油国 : イラク、クウェート、ベネズエラ、イラン、サウジアラビア、カタール、リビア、インドネシア、アルジェリア、ナイジェリア、アラブ首長国連邦

原油の理論値価格の算出方法

 あくまでも参考ですが、NY原油価格や為替(ドル/円)を使って東京原油価格を予測する1つの手段としての計算方法です。必ずこの理論値になるといったものではなく、また、この理論値に近づくといったものでもないので、たくさんある判断材料の1つとして考えてください。

 

 (「NY原油」価格×0.846+1.05)×為替レート[ドル/円・円換算]×6.29+2040円+3000円+6000円

 *「NY原油価格(ドル/バレル単位)」を「格下」の「ドバイ原油」価格に換算し、船賃などを追加して円/キロリットル単位に換算したものに、石油税・精製費・販売管理費を追加します。

原油の取引要綱

 @取引種別 :ザラバ取引  A取引時間:【前場】09:00〜11:00 、【後場】12:30〜17:30  B呼値:1Kl当たり C呼値の単位:10円刻み  D売買単位:50Kl(50倍) E限月:6限月

 

 *その他、証拠金や値幅制限は、相場状況で変わりますので事前に確認をすることをお勧めします。手数料も各取引員によって違いますので比較検討をお勧めいたします。

WTI原油先物のテクニカル分析

著者:黒川 厚page TOP

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